AUTO CADの互換ソフトウェア

ライセンスコストの問題を解決するものとして登場したのが互換ソフトウェアです。そのなかには、世界80ヵ国45万ライセンスの導入実績をもつ販売会社も存在しています。多くの設計事務所などでは、役割に応じてAUTO CADと互換ソフトウェアをつい買いわけることで、大幅なコストダウンを実現しています。互換ソフトウェアというと、著作権侵害に不安を抱えることもありますが、国内でも有数の知名度がある企業では、全てが自社開発によるもので、著作権などの問題をクリアしているものとなっています。違法コピーやサポート期限が切れたソフトウェアとは異なり、セキュリティやコンプライアンスの面でも安心できるため、今後さらに普及していくことが考えられます。

Autodesk社のAUTO CADは、常に進化を遂げていますが、使いやすさを求める日本のユーザーのなかには、国内で20年以上の歴史をもつものの方が使い勝手がいいと感じている人も多く、新しいものが常にいいとも限らないという現状もあります。互換ソフトウェアも、独自の進化を図ることで、より使いやすいものが開発されつつあります。今後は、クラウドやモバイルへの対応も期待されるため、互換ソフトでのAuto CADの導入を試してみるのもいいのではないでしょうか。

 


高額な費用がかかるAUTO CAD

高性能で設計業務の必須アイテムとして認知されているAUTO CADは、人気があるもののコスト面の問題が大きく、その導入に躊躇する事務所が多いのも事実です。設計業務、とりわけ2次元CADのジャンルで圧倒的なシェアを誇るAUTO CADは、設計者であれば誰もが欲しいと思っているソフトです。その導入には、初期投資だけでなく、ライセンスの拡充や定期的なバージョンアップにも多額の費用がかかり、経営を大きく圧迫することにもなりかねません。なかには、バージョンアップせずにそのまま使用しているユーザーも存在しますが、社内での使用に問題がなくても、新しいバージョンで保存されたファイルが古いバージョンのソフトでは開くことができないこともあり、ビジネス上で大きな問題となることが考えられます。

設計現場だけでなく、クライアントとデータ互換のために営業部門においてもAUTO CADを導入するメリットは確かにありますが、保守サポートのコストがかかるため膨大な経費が必要となります。バージョンアップされるために、確かに生産性を向上させるための新機能が追加されていますが、閲覧、印刷を主な目的としてAUTO CADを使用する営業部門でその機能が必要であるかというと疑問が残ります。バージョンアップが必要となるAUTO CADを全ての部門で使用するのではなく、一部に互換ソフトウェアを活用すれば保守サポート費のコスト削減を図ることができます。


建築施工図とAUTO CAD

土木や建築の分野では、設計図を作成する機会が多くあります。設計図は、事前の見積積算をしたり、許認可を取得したりするために、大まかな大きさや外観などを表した図面です。施工段階で細部について詳細に煮詰めたり、変更したりすることが一般的であるため、設計図とは別に、建築施工図や詳細図を作成することとなります。建築施工図は、実際に建築物を施工する段階で、詳細について平面図や立面図、展開図や天井伏図などとして書く図面のことです。この建築施工図を描くためには、専門性の高いソフトを使ってパソコンで作業することが必須となります。

建築施工図を書くためには、さまざまな計算をしながら作業することが求められるため、CADというソフトを使用することになります。CADは図面を書くことに能力を発揮してくれるソフトであり、そのひとつにAUTO CADがあります。建築施工図を書く現場では、大きなシェアと確固たる地位を確立しており、ユーザーの要望に応える高機能のCADとして評価が高いものとなっています。AUTO CADは、アメリカのAutodesk社が開発したCADソフトフェアが有名で、1980年代から設計部門とメインとして世界中に普及し、現在では、欠かすことのできない存在となっています。ただし、そのライセンスはとても高価であるため、設計者全員にライセンスを配付することは難しく、初期投資をして導入した際にも、必要となる定期的なバージョンアップをすることでコスト面で大きな負担となることとなります。当サイトでは、AUTO CADのコスト問題について、解決策などを紹介します。